在学者に占める大学・大学院生の割合ランキング(全国)

学校に在学している人(小学校から大学院まで)のうち、大学・大学院に在学している人の割合です。大学・大学院の在学者数 ÷ 在学者数 × 100 で当事務局が計算しています。

単位: %・統計年: 2020年・値が大きい順に順位をつけ、同じ値(1桁に四捨五入した値)は同順位です。値が未確認の市区町村は順位に入れていません。

全国平均(1,740市区町村の単純平均) 9.9%・中央値 7.8%

在学者に占める大学・大学院生の割合上位50(大きい順)
順位	市区町村	都道府県	在学者に占める大学・大学院生の割合(%)
1	勝浦市	千葉県	55.3
2	都留市	山梨県	48.5
3	大潟村	秋田県	42.9
4	当別町	北海道	41.2
5	香美市	高知県	40.4
6	大熊町	福島県	40.0
7	文京区	東京都	39.4
8	野々市市	石川県	37.5
9	新宿区	東京都	37.4
10	豊島区	東京都	37.3
11	永平寺町	福井県	36.8
11	美浜町	愛知県	36.8
13	東広島市	広島県	35.8
14	京都市	京都府	35.1
15	京田辺市	京都府	34.7
16	小金井市	東京都	34.6
17	国立市	東京都	33.7
18	つくば市	茨城県	33.6
19	草津市	滋賀県	33.5
19	河南町	大阪府	33.5
21	酒々井町	千葉県	33.3
22	八王子市	東京都	33.1
23	階上町	青森県	32.6
23	中野区	東京都	32.6
25	国分寺市	東京都	31.8
26	毛呂山町	埼玉県	31.7
27	江別市	北海道	31.6
28	武蔵野市	東京都	31.2
29	池田市	大阪府	31.1
30	三鷹市	東京都	30.9
31	世田谷区	東京都	30.7
32	上野原市	山梨県	30.2
33	矢巾町	岩手県	30.1
33	習志野市	千葉県	30.1
33	小平市	東京都	30.1
36	杉並区	東京都	29.6
37	調布市	東京都	29.5
38	上北山村	奈良県	29.4
39	高梁市	岡山県	29.2
40	箕面市	大阪府	29.1
41	長久手市	愛知県	28.9
42	狛江市	東京都	28.6
43	柴田町	宮城県	28.4
43	日野市	東京都	28.4
45	千代田区	東京都	28.3
46	弘前市	青森県	28.0
47	板橋区	東京都	27.9
47	多摩市	東京都	27.9
49	南丹市	京都府	27.8
50	室蘭市	北海道	27.7

在学者に占める大学・大学院生の割合下位50
順位	市区町村	都道府県	在学者に占める大学・大学院生の割合(%)
1689	興部町	北海道	1.2
1689	大樹町	北海道	1.2
1689	大鹿村	長野県	1.2
1689	東白川村	岐阜県	1.2
1689	多良木町	熊本県	1.2
1689	あさぎり町	熊本県	1.2
1689	奄美市	鹿児島県	1.2
1689	南大隅町	鹿児島県	1.2
1699	奥尻町	北海道	1.1
1699	中川町	北海道	1.1
1699	五島市	長崎県	1.1
1699	龍郷町	鹿児島県	1.1
1703	えりも町	北海道	1.0
1703	山田町	岩手県	1.0
1703	吉賀町	島根県	1.0
1703	串間市	宮崎県	1.0
1703	西米良村	宮崎県	1.0
1703	諸塚村	宮崎県	1.0
1703	高千穂町	宮崎県	1.0
1703	瀬戸内町	鹿児島県	1.0
1703	知名町	鹿児島県	1.0
1712	礼文町	北海道	0.9
1712	喜界町	鹿児島県	0.9
1714	積丹町	北海道	0.8
1714	遠別町	北海道	0.8
1714	中頓別町	北海道	0.8
1714	風間浦村	青森県	0.8
1714	阿武町	山口県	0.8
1714	湯前町	熊本県	0.8
1714	山江村	熊本県	0.8
1721	浜頓別町	北海道	0.7
1722	羅臼町	北海道	0.6
1722	五ヶ瀬町	宮崎県	0.6
1722	屋久島町	鹿児島県	0.6
1722	天城町	鹿児島県	0.6
1726	椎葉村	宮崎県	0.5
1726	西之表市	鹿児島県	0.5
1726	与論町	鹿児島県	0.5
1729	東通村	青森県	0.4
1729	和泊町	鹿児島県	0.4
1731	田野畑村	岩手県	0.3
1732	神恵内村	北海道	0.0
1732	檜枝岐村	福島県	0.0
1732	葛尾村	福島県	0.0
1732	青ヶ島村	東京都	0.0
1732	下北山村	奈良県	0.0
1732	大川村	高知県	0.0
1732	渡嘉敷村	沖縄県	0.0
1732	北大東村	沖縄県	0.0
1732	伊平屋村	沖縄県	0.0

都道府県別に見る

出典: 総務省統計局令和2年国勢調査就業状態等基本集計第15-3表(政府統計の総合窓口 e-Stat)(2026年10月27日取得)を加工して作成。ライセンス: 政府統計の総合窓口(e-Stat)利用規約(政府標準利用規約第2.0版準拠)。順位・平均・差は当事務局が公表数値から計算したもので、総務省統計局(e-Stat で公表)が作成・公表したものではありません。記載内容に誤りや変更がある場合はお問い合わせください。